• 1. 日本目録規則の概要
• 2. 日本目録規則1987年版改訂3版の内容構成
• 3. 第1章と第2章の比較

1. 日本目録規則の概要

• 現在の最新版である2018年版は、Web で公開されている。
  • https://www.jla.or.jp/mokuroku/ncr2018

• ここでは、2018年版の「序説」から、重要な点をチェックしていく。
  • ncr2018_--_201812.pdf
• (オリジナルへのリンク)
  • https://www.jla.or.jp/Portals/0/data/iinkai/mokuroku/ncr2018/ncr2018_--_201812.pdf

1-1. 目録と目録規則

• 目録とは？
• 「1-1) 目録」では、以下のように説明されている。

  目録は、利用者が図書館で利用可能な資料を発見・識別・選択・入手できるよう、資料に対する書誌データ、所在データおよび各種の典拠データを作成し、適切な検索手段を備えて、データベース等として編成するものである。

  目録に収録される書誌データは、各資料に関する諸情報を圧縮・構造化した記録である。

  また典拠データは、特定の個人、団体、主題等に関連する資料を確実に発見できるよう、それらに対するアクセス・ポイントを一貫して管理するための記録である。

• 目録規則とは？
• 「1-2) 目録規則とその標準化」では、以下のように説明されている。

  目録がその役割を発揮するためには、資料に対する書誌データを作成する作業や、典拠データを通してアクセス・ポイントを適切に管理する典拠コントロール作業が、一定の基準に基づいて行われる必要がある。

  これらの作業のための基準が目録規則であり、これは目録の編成に必須のツールである。

1-2. 日本目録規則1987年版の特徴

• 「2-2) NCR1987年版」では、以下のように説明されている。

  多様な資料を対象とする規則

  記述ユニット方式（非基本記入方式）の採用

  ISBD への準拠

  記述の精粗

  書誌階層構造

1-3. 1987年版から2018年版へ

• 1987年版の刊行後、新しいメディアの登場や情報技術の急速な発展により、根本的な見直しが必要となった。
• 「3-1) 見直しの背景」では、以下のように説明されている。

  資料の内容的側面（コンテンツ）と物理的側面（キャリア）に関わる問題

  目録の作成・提供環境の電子化の進展

• 国際的な動きとしては、「国際目録原則 (ICP)」や「RDA」の制定がある。
• これらは、日本目録規則の見直しに大きな影響を与えた。

• 「3-3) 国際目録原則（ICP）とISBD 統合版」では、ICPの特徴について、以下のように説明されている。

  コンピュータ目録を前提として FRBR の枠組みを全面的に取り入れたこと

  図書だけでなくあらゆる種類の資料を対象と考えること

  書誌・典拠データのあらゆる側面を取り扱うこと

  書誌・典拠データとは別に目録の探索・検索上の要件にも言及していること

• 「3-4) RDA」では、RDAの特徴について、以下のように説明されている。

  FRBR 等の概念モデルに密着した規則構造をとること

  著作や個人等を実体ととらえることで、典拠コントロール作業が規則上明確に位置づけられたこと

  資料の内容的側面と物理的側面の整理が図られたこと

  実体間の関連が、実体の属性とは独立して扱われ重視されるようになったこと

  属性、関連のエレメントが大幅に増強されたこと

  情報源からの転記によらないエレメントの多くで、語彙のリストを提示して値の表現に一定の統制を図ったこと

  記述文法等の構文的側面を規則から排除し、意味的側面に特化したこと

• 「4-1) 本規則の策定方針」では、2018年版の特徴について、以下のように説明されている。

  ICP 等の国際標準に準拠すること

  RDA との相互運用性を担保すること

  日本における出版状況等に留意すること

  NCR1987年版とそれに基づく目録慣行に配慮すること

  論理的でわかりやすく、実務面で使いやすいものとすること

  ウェブ環境に適合した提供方法をとること

2. 日本目録規則1987年版改訂3版の内容構成

• 2018年版では用いられなくなった用語もあるので、注意すること。
  （例）「目録記入」、「参照」、「標目」、「排列」など

• 序説	p.3-11	1)～11)	規則全体に関係する基本的事項の説明
  第0章 総則	p.13-18		第1部、第2部、第3部の前提となる規則
  第I部 記述	p.19-309	第1章～第13章	書誌記述についての規則
  第II部 標目	p.311-355	第21章～第26章	標目の選択や表わし方についての規則
  第III部 排列	p.357-369	第31章～第35章	記入や参照を排列する順序について規則
  付録	p.371-424	付録1～付録6	全体に関する補足事項や解説
  索引	p.425-445		序説から付録までの全体の索引

• 0.1 この規則の目的	・目的は、全国的な標準化を図ること
  0.2 この規則で対象とする資料の範囲	・対象は、図書館が所蔵するあらゆる資料
  0.3 目録の構成	・目録の構成要素は、目録記入と参照
  0.4 目録記入	・目録記入の構成要素は、書誌記述と標目と所在記号等
  0.5 MARC ファイルとMARC レコード
  0.6 書誌的記録の構成
  0.7 記述と標目の機能	・記述と標目の目的と機能
  0.8 書誌階層構造	・書誌レベルは、上下の位置づけを示すもの
  0.9 物理単位	・形態的に独立した部分
  0.10 任意規定、別法、目録担当者の判断	・任意規定は、本則をさらに敷衍するためのもの
  	・別法は、本則と別法のどちらを採用するか二者択一
  	・目録担当者が適切な判断を加える余地を認めている

• 第1章は、あらゆる図書館資料の記述にかかわる基本的な規則。
• 第2章から第13章は、それぞれの資料にかかわる特有な規則。
• 第1章のみに説明があり、その説明が第2章から第13章において適用される場合もある。

  例：ISBD区切り記号法について 「1.0.6.7」（p.28）と「2.0.6.7」（p.61）、 「1.1.0.2」（p.31）と「2.1.0.2」（p.61）、など

  例：記録の方法について 「1.0.6」（p.27）と、 「4.0.6」（p.114）、「5.0.6」（p.128）、「6.0.6」（p.146）、など

3. 第1章と第2章の比較

• それぞれの章で特徴的な条項（以下、条項番号、開始ページ、概要の順に記載）

第1章

• 1.0 通則

  1.0.3.2	p.25	各書誌的事項の情報源（それぞれの資料の情報源は第2章から第13章に。）
  1.0.3.2B	p.25	補記の記録（角がっこに入れる。）
  1.0.6.1	p.27	転記の原則
  1.0.6.4	p.28	数字の記録
  1.0.6.7	p.28	ISBD区切り記号法

• 1.1 タイトルと責任表示に関する事項

  1.1.1	p.32	本タイトル
  1.1.1.1C	p.33	情報源によって、タイトルが相違しているとき
  1.1.1.2A	p.33	ルビ
  1.1.4	p.34	タイトル関連情報
  1.1.5	p.35	責任表示
  1.1.5.1C	p.35	2以上の個人や団体
  1.1.5.1D	p.35	一つの責任表示に、個人や団体が「2まで」の場合と「3以上」の場合
  1.1.5.2	p.36	記録の方法
  1.1.5.2C	p.36	責任表示の補記（角がっこに入れる。）

• 1.2 版に関する事項

  1.2.1	p.37	版表示
  1.2.1.1C	p.37	刷次は記録しない

• 1.3 資料（または刊行方式）の特性に関する事項

  1.3.0.0A

  p.38

  用いる資料は限定されている（第4章, 第5章, 第9章, 第10章, 第13章）

• 1.4 出版・頒布等に関する事項

  1.4.1	p.41	出版地、頒布地等
  1.4.2	p.41	出版者、頒布者等
  1.4.2.2	p.42	記録の方法（法人組織を示す語は省略。）
  1.4.3	p.42	出版年、頒布年等
  1.4.3.2A	p.43	西暦紀年で記録
  1.4.3.2B	p.43	出版年が2年以上（開始年と終了年をハイフンで結ぶ。）

• 1.5 形態に関する事項

  1.5.1	p.45	特定資料種別と資料の数量
  1.5.3	p.45	大きさ

• 1.6 シリーズに関する事項

  1.6.1	p.47	本シリーズ名
  1.6.6	p.48	シリーズ番号

• 1.7 注記に関する事項

  1.7.1.1

  p.49

  注記とするものの範囲

• 1.8 標準番号、入手条件に関する事項

  1.8.1

  p.51

  標準番号

• 1.10 物理単位

  1.10.1.2

  p.52

  巻次等の区切り記号（巻次等の前に、ピリオド、スペース）

第2章

• 2.0 通則

  2.0.3.2	p.56	各書誌的事項の情報源（標題紙, 奥付, 背, 表紙, その他）
  2.0.3.2C	p.57	補記の記録（角がっこに入れる。）
  2.0.6.1	p.59	転記の原則
  2.0.6.4	p.60	数字の記録
  2.0.6.7	p.61	ISBD区切り記号法 →1.0.6.7を見よ

• 2.1 タイトルと責任表示に関する事項

  2.1.1	p.61	本タイトル
  2.1.1.1E	p.63	「標題紙, 奥付, 背, 表紙」のタイトルが異なるとき
  2.1.1.2A	p.64	ルビ
  2.1.4	p.66	タイトル関連情報
  2.1.5	p.66	責任表示
  2.1.5.1D	p.67	2以上の個人や団体
  2.1.5.1E	p.67	一つの責任表示に、個人や団体が「2まで」の場合と「3以上」の場合
  2.1.5.2	p.67	記録の方法（著作の種類を示す語を付す。著, 共著, 作, 文, 画, 撮影, 作曲, 編）
  2.1.5.2D	p.68	責任表示の補記（角がっこに入れる。）

• 2.2 版に関する事項

  2.2.1	p.69	版表示
  2.2.1.1C	p.70	刷次は記録しない

• 2.3 資料（または刊行方式）の特性に関する事項

  2.3

  p.71

  図書の記述においては使用しない。

• 2.4 出版・頒布等に関する事項

  2.4.1	p.71	出版地、頒布地等
  2.4.1.2A	p.72	日本の出版地（市名の「市」は記録しない。東京都特別区は「東京」）
  2.4.2	p.73	出版者、頒布者等
  2.4.2.2	p.74	記録の方法（法人組織を示す語は省略。）
  2.4.3	p.75	出版年、頒布年等
  2.4.3.2A	p.76	西暦紀年で記録
  2.4.3.2B	p.76	出版年が2年以上（開始年と終了年をハイフンで結ぶ。）

• 2.5 形態に関する事項

  2.5.1	p.78	ページ数、図版数等
  2.5.1.2	p.78	記録の方法（アラビア数字。「p」「丁」「枚」「欄」を付加。最終ページの扱いの特例。）
  2.5.1.2B	p.79	ページ付が2種以上（各ページ付ごとにコンマで区切る。）
  2.5.1.2E	p.79	2冊以上（冊数を記録。）
  2.5.3	p.80	大きさ
  2.5.3.2	p.80	記録の方法（センチメートル。端数を切り上げ。）
  2.5.3.2C	p.81	「縦長本、横長本、枡型本」は、縦×横

• 2.6 シリーズに関する事項

  2.6.1	p.82	本シリーズ名
  2.6.6	p.83	シリーズ番号

• 2.7 注記に関する事項

  2.7.1.1	p.84	注記とするものの範囲
  2.7.3.7	p.87	内容に関する注記

• 2.8 ISBN, 入手条件に関する事項

  2.8.1

  p.92

  ISBN

授業資料

• 第8回 配付資料
  • 202308a.pdf
• 第8回 配付資料 国立国会図書館 NCR 2018 参考事例
  • 202308b.pdf